投資信託を二つ持つと分散になる？ 中身を比べる方法

目的を二つ挙げたな。同じ企業や地域への集中を見直す話と、下落時に資産が一緒に動くかを調べる話だ。最初の作業は保有残高と組入比率を並べて、実際に何をどれだけ持つか出すこと。二本目の購入を考える場合も、買った後の金額を置いて同じように試算できる。

最初に二本を合わせた投資先の割合を出す。商品名を欄外に書いて、中身を表の主役にしよう。表の上には、いつの残高を使うかも残す。画面に出る評価額は動くから、来月の見直しでは同じルールで新しい日付の金額を入れる。

運用会社の商品のページを開く。月報などの運用資料に配分や上位組入銘柄が掲載されていれば、資料名と基準日を確認し、表に使う。どの市場を対象とするか、連動を目指す指標はあるか、投資先や為替の方針、費用はどう決めるかを確認したいときは、交付目論見書の該当箇所を探す。

運用報告書には決算時点の運用の経過や組入状況を確認できる資料がある。作成の周期と、扱う情報が月報と違う。上位だけで足りなければ全体版も確認し、比較に使うときは対象時点に注意する。月報からは月末時点の概要、全体版からはその決算期の詳しい内容、と使い分けると整理しやすい。

商品名、資料の基準日、比率の分母をそろえる。資料が異なる分母を使う場合は比較条件を記録し、全体に対する割合だとみなせるかを確かめる。

仮にAを8万円、Bを2万円持っていて、会社Xの組入比率がAで10％、Bで20％としよう。Xに対応する額は8万円の10％で8,000円、2万円の20％で4,000円。合計1万2,000円で、全体10万円の12％だよ。

資料で見えるのが上位10銘柄までなら、それより下に同じ企業があるかは、この表だけでは確認できない。基準日や、株式部分だけを分母にした表示かどうかも見る。Aの今月の数字とBの半年も前の数字では、同じ時点の比較にはならない場合がある。

商品の紹介ページで別の分類に見えても、参照する指数や方針が似ていれば、投資先が重なることがあるよ。逆に少しの重なりがあるだけで全体が同じだとも言えない。組入比率、配分、対象とする市場を合わせて見よう。

40％×5％で2％です。他の商品や個別保有を通じてXを持つ場合は、その分を別に足します。

この例の地域比率はどちらも同じ基準日で、各ファンド全体に占める割合として扱う。自分の持つ評価額で重みを付けるのが計算の肝だ。二本を一万円ずつ持つ例なら、65％で合う。

割合を足す前に、同じ分類の行か確認する。例えば国内・海外と株式・債券でも、国内株式が両方に数えられる。資産別、地域別、企業別に表を分けておくと、重複に気づきやすい。

上位何銘柄までの資料か確認しよう。表の外に持っている可能性があるから、掲載なしと保有ゼロは別の欄にする。全組入の情報が確認できないなら、B分を未確認と記録する。

運用会社の全体版の報告書や、投資先のファンドの資料で明細が分かる場合もある。上位一覧に「マザーファンド」や別ファンドしか並ばないときは、どの資料から投資先の内訳をたどれるか探す。載っている数字が投資先ファンド内での割合なら、そのまま自分の投信の割合に写せるかは別途点検する。

資料から読める範囲を明記する。次の行動を決めたいときも、足りない項目が見えれば資料の追加確認と比較のやり直しをしやすい。

地域名と配分は別の情報だ。たとえば「世界」とある商品でも、時価総額に応じて重みを決める方式なら、市場の規模によって特定の国の比重が大きい場合がある。月次資料で対象の地域、比率、基準日を見て、合計を同じ物差しで比べよう。

もう一つ、企業が上場する国と売上を得る国は一致しない場合がある。海外売上の多い日本企業は、海外の景気や為替の影響を受けることもあるよ。国内株、外国株という分類は便利だけれど、収益が生まれる場所まで教えてくれるわけではない。

いい見方だよ。円建てで取引する商品でも、外国の資産を持っていれば為替の影響を受ける場合がある。為替ヘッジの方針や対象は商品ごとに異なる。地域、企業の実態、資産の通貨という三つを別の列に書くと、どこが未確認かわかる。

あります。購入に使う円と、投資先の資産がどの通貨の影響を受けるかを分け、目論見書などで為替リスクや方針を確認します。

同月の資料と分母の説明を優先して探す。例えばA全体の株式比率が90％で、株式のうち地域Xが80％という同一時点・同一分類の数字なら、A全体に対する地域Xの株式部分は72％と計算できる。Aの現金も地域Xとみなす計算ではないから、列名も「地域Xの株式部分」と書く。

為替ヘッジの方針の列を追加する。対象通貨や実際の方針、ヘッジの費用や限界は資料による。ヘッジを行う方針でも、為替の影響が常にゼロになるとは限らない。国・地域の分類、資産の通貨、円で見る評価額を分け、資料が示す範囲をそれぞれ記録する。

その観察が大事だよ。会社名は違っても、客層や原材料、売上が増える季節、資金調達の条件が似ている場合がある。一つの会社だけで事故が起きる場合と、観光客が一斉に減る場合とを分けて考えると、影響が同時に出る理由を想像できる。

業種をまたいでも共通点はあるよ。運送と外食は別の業種だけれど、燃料費や人件費が上がれば両方に影響が出ることがある。逆に、同じ業種でも顧客や契約条件が違えば、受ける影響に差が出る。分類表は入口にして、何が収益の変動要因かを調べよう。

資料からわからなかった部分は「不明」と書くのが立派な判断だよ。推測と資料で確認したことを分けよう。ニュースを読んだら、「どの会社に」「どの経路で」「どのくらい影響しうるか」を短く書くだけで、銘柄の数とは別の見方ができる。

観光需要の急減のほうが共通の売上要因を通じて波及しやすいと考えられます。三社の実際の影響は、資料や状況に照らして確認します。

まず1万円を全部A社に置く。A社の価格が20％下がったら、1万円の20％で2,000円減って、8,000円になる。次に、A社とB社に5,000円ずつ置く。A社だけが同じ20％下がってB社は横ばいなら、A社の損は1,000円に縮まり、合計は9,000円だ。

その理解でいいよ。ここで比べたのはA社だけに問題が起きた場合だ。両社がともに20％下がれば、5,000円ずつの両方から1,000円ずつ減り、合計は8,000円。B社がさらに大きく下がった例を考えると、分けた側の損失が大きい場面もある。

次は、割合を言えるようにしよう。全体の半分をA社に置くと、A社の20％安は全体を10％押し下げる。割合と下落率を掛けるだけなら、表計算でも電卓でもできるよ。数字を出せると、何を減らしたいのか相手に伝えやすい。

どちらも1,000円ずつ減るので合計2,000円です。A社だけが下がる場合とは分けて考えます。

株式には企業の利益への見通しなどが関わる。債券には金利や発行体の信用力などが関わる。値動きの材料に違いがあるから、組み合わせを考える意味があるよ。一方で、物価や金利の急変で両方が下がる時期もある。相手が必ず逆向きに動くとは決めつけないでおこう。

その区別は役に立つよ。たとえば金利が上昇すると、すでに発行された固定利付債の価格は一般に下がる方向に動きやすい。発行体の信用力が下がる場合には別の影響もある。債券を持つ投資信託は、保有している債券などの評価が変わると基準価額も動くよ。

同じ「価格変動を抑えたい」という目的でも、どの変動を抑えたいかで考え方が変わる。円で近く使うお金なのか、先のために保有するお金なのか。値動き、信用、換金、為替などを区別すると、商品の名前だけに頼らずにすむよ。

そのようには決まりません。各資産の値動きと保有額の両方が全体の評価額に反映されます。

まず同じ期間の変化率を並べよう。Aは1月に＋5％、2月に−3％、3月に＋2％。Bが順に＋4％、−2％、＋1％なら、この三か月では向きが一致する。Cが−1％、＋2％、＋1％なら、Aと向きの違う月がある。少しの観察から始めるとわかりやすい。

期間、通貨、配当や分配金の扱いがそろっているかを確かめよう。値動きの関係を数値で捉える方法に相関があるけれど、関係は期間や環境で変わる。穏やかな相場で別々に動いていたものが、相場の急変時にそろって下がることもある。

数字は、起きたことを振り返って仮説を立てる道具だよ。特に下落時の動きを見たいなら、上昇と下落を混ぜた平均値だけでは見えない違いがある。自分のノートには「どの時期の何と何を比べたか」を残しておこう。

確かめられたのはその期間の関係です。市場の環境が変われば両方が下がる月もありえます。複数の条件を置いて全体の影響を考えます。

数字は将来を当てるためというより、影響の大きさを話すための練習だよ。たとえば国内株40％、海外株40％、現金20％を置くと、国内株だけが25％下がる条件では、全体は10％下がる。海外株だけが25％下がっても同じ計算だね。

海外株が現地通貨で20％下がり、その通貨の対円価値も10％下がると、円換算では0.8×0.9＝0.72で28％減る例だね。海外株が全体の40％なら、その部分だけで全体を11.2％押し下げる。率を二つ足すと、この例とは違う数字になる。

さらに、換金しにくい場合や、複数の資産の値動きが同時に悪化する条件も想像できるよ。ここで置く割合は例で、人によって変わる。三枚のカードを作って、耐えにくい結果とその理由を知ることが練習の目的だ。

残る割合は80％×90％＝72％なので、28％下がります。初めの株価とレートを基準とした単純な計算です。

最初に株式6万円と債券4万円を持ち、株式だけが25％上がると、株式7万5,000円、債券4万円になる。全体11万5,000円のうち株式の割合は約65.2％。60％から動いたね。残高は増えても、次の株価下落の影響をより大きく受ける状態になっている。

どちらも考え方としては使える。売買を伴うと、手数料や課税口座での税金、換金にかかる日数などの確認が要る。追加資金を使う方法なら保有商品を売らずに近づけられる一方、金額や期間によってはすぐに目標比率に届かないよ。

点検する時期や、どの程度の差を記録するかを先に決める考え方もある。大切なのは、元の配分が今の予定に合っているかという問い。使う時期や必要額に変更があれば、目標そのものの点検から始めよう。

変わります。他の資産と違う割合で値上がり・値下がりすると、その商品の全体に占める割合も変わります。

数字を出したら、次は目的に照らす。例えば、A一本のままなら管理する資料は少ない。Aだけの配分に納得できるかは自分で確認する。Bも持てば別の配分へ近づく場合があるが、銘柄や地域の偏りがどこに残るかは確認する。買い足しを一度保留するなら、新しい取引をせず資料がそろうのを待てる。現在の配分はその間も相場で変わる。

目的ごとに比較する数字が変わる。たとえば管理を簡単にしたいなら確認する資料の数や費用、地域の偏りを変えたいなら変更前後の地域比率を見る。動くときは変更前後の表を一枚ずつ残す。後で値動きが出ても、当時の判断を再現できる。

判断に使う情報が増えるぶん、費用や記録も点検しよう。たとえば二つの商品で同じ指数への連動を目指しているなら、中身が大きく重なる場合がある。そのときに増えるのは投資先の違いだけなのか、比較の手間や費用の違いもあるのかを調べられるよ。

商品の管理を運用会社に任せて一つの商品で複数資産に投資する方法もあれば、資産ごとに商品を分けて保有比率を自分で把握する方法もある。前者は商品側の配分方針を読み、後者は自分で配分を記録する。どちらの負担が小さいかは、目的や商品の条件で違う。

見直しを続けられる記録にしておこう。商品を増やすなら、一行で加える理由を書けるか試す。資料を開けない、費用を説明できない、換金条件がわからない、といった点はメモにして、次の確認先を明確にしよう。

今の投資先との違いと、新たに加わる資産・地域・リスクを書きます。資料にない情報は未確認と記録します。

自分で持つ株や別口座を足すなら、表の対象範囲も更新する。二本の中だけの16％と、預貯金や個別株を含む家計資産全体に対する16％では意味が変わる。比較の途中で範囲を変えるときは、表を分けて金額の合計を書こう。

確認できた中身、残る偏り、次に調べる項目を一文ずつ書く。その三行があれば、商品名だけのメモより翌月の話が早い。商品の本数に迷ったら、冒頭の比較表を自分の保有額で開き直そう。